2050年の時代にも資産価値のある住宅を

技術と理論の習得後はコストアップなし

4つのキーワードを提案
①住宅の高断熱化+パッシブソーラー設計で暖冷房負荷を大幅に削減
②自然エネルギー活用で、”無償”の”無限エネルギー”をフル活用
③高効率設備の導入で、エネルギー消費を大幅軽減
④蓄熱技術を導入し、暑くなりにくく、寒くなりにくい安定した温熱環境を実現

 

研修制度

2050年型低炭素住宅プロジェクトは、10年間に11期生の約50社に参加するためには、協会の正会員になって頂く事が条件です。
ご入会頂いた後プロジェクトへの参加公募の中で表明いただきましたら、全9回（通年）の研修に参加頂き、技術と理論を習得して頂きます。
理論・設計・施工・営業ノウハウに加えて、協会で行っている共同仕入れによってコスト削減を行って頂けます。

 

地球環境の現状分析

一般的に地球温暖化が進行しているといわれているが、現在の地球環境はどうなっているのだろうか？『本当に温暖化が進行しているのか？』『温暖化によってどんな現象が地球規模で起きているのか？』観測結果を元に分析してみる。

 

CO2濃度約35％上昇

CO2（二酸化炭素）は現在の大気中におよそ370ppm（0.037％）ほどの濃度で含まれるが、氷下コアなどの分析から産業革命以前は、およそ280ppm（0.028％）の濃度であったと推定されている。つまり、ここ200年間で約35％も上昇したことになる。温室効果ガス世界資料センター（WDCGG）によると2014年の濃度は397.7ppmと前年と比べ1.9ppm増加している。また最近10年間の平均年増加量は約2.1ppmと1990年代の平均増加量（約1.5ppm）より大きい。温室効果ガスの排出により濃度上昇が近年加速している。濃度増加の要因は、主に化石燃料の大量消費と考えられている。

 

 

 

平均地上気温0.85度上昇

IPCC第5次評価報告書によると、気候システムに温暖化原因が人間活動である可能性を90％以上とした改定を2013年9月27日に公表した。上昇温度は近年100年間（1880～2012年）に、世界平均地上気温が長期的に0.85度上昇したと公表された。これは、大気中の二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素は、過去80万年間で前例のなし水準まで増加していることが原因とされている。将来予測では、今世紀末までの世界の平均地上気温は0.3から4.8℃、世界の平均海面水位の上昇は、0.26～0.82mである可能性が高いとされている。

IPCCとは？/Intergovernmental Panel on Climate Change の略。気候変動に関する政府間パネル、と呼ばれる。国連の専門機関である世界気象機関が1988年共同で設立した。現在は、地球温暖化に関する最新の知見の評価を行っている。07年にはノーベル平和賞を受賞している。

 

 

北極面積約40％減少

北極の面積は07年9月16日に今期最少になったことが海洋研究開発機構の会席でわかった。70～80年代と比べると、日本列島7.5個分も縮小し、海氷面積は419.4万平方キロになっていた。70～80年代、面積が最少になるこの時期でも約700万平方キロはあったという。これは、IPCCが予測する地球温暖化が進行するペースより、30年以上も早くなっている。また、ヒマラヤの氷河でも同じような減少が発生している。

 

 

 

地球環境の将来予測

地球環境の将来の予測は、環境省が04年に設立した『脱温暖化2050プロジェクト』から読み取れる。気候安定化の道筋と経済発展と両立した脱温暖化社会に到る道筋を提言し、社会システム・ライフスタイルの改善に役立つよう情報発信を行う。

 

平均気温2度上昇までに抑制！

地球の温暖化が進行した場合、人類に対して大きなリスクを生じてしまう。そのリスクを最小限に抑えるためには産業革命前のレベルから気温上昇を2度以内に抑制する必要がある。もし2度を超えた場合、特に深刻になるのが水不足で、30億人以上が水不足になるといわれている。また、温暖化による海面上昇と高潮、巨大大風の襲来が重なった場合首都圏の大部分が水没する可能性やマラリアなどの伝染病の広域拡大が懸念されている。そのためにも既に平均気温が約0.85度上昇していることから気温上昇を1.15度以内に抑えなければならない。

 

平均気温2度以内+今世紀後半には温室効果ガス排出ゼロ

産業革命前からの平均気温上昇を2度以内に抑えるためには、大気中の温室効果ガス濃度（主としてCO2）を抑制する必要がある。そのためには2050年の温室効果ガスの排出量を日本（2009年イタリアラクイラサミットで合意）の場合は、80％以上削減することになる。また、2015年12月に開催されたCOP21パリ会議では世界の196の国と地域が参加し温暖化対策の実施協定を締結したことにより、大きく低炭素社会に移行する。日本では、2030年の目標を2013年比マイナス26%（90年比マイナス18%）と掲げ、家庭部門においては2013年度比マイナス約40％としている。2020年には新築戸建てZEH標準化、2030年は新築の平均でZEH化、2050年の住宅ではゼロカーボン時代に変貌していることが予測される。

 

 

2050年でのエネルギー予測

シナリオA（都市型社会）とシナリオB（分散型社会）ではエネルギーの使う部分（２次エネルギー）が多少異なっているが、互いにエネルギー需要を40％程度削減。エネルギーの原材料部分（１次エネルギー）は石油や石炭が大幅に減少し、同時にバイオマスや太陽光発電・風力など自然エネルギーは大幅に増加している。これは2000年時点と比較してもエネルギー源と使用量が大きく違う。家庭部門ではエネルギー消費の少ない住宅と、エネルギー生産のできる住宅がキーワード。ちなみに暖房需要50～60％削減の住宅普及を100％と予想している。

 

2050年型住宅プロジェクトでは、このように大きく社会構造が変わっているであろう2050年の時代にも適した住宅づくりを提案し、資産価値のある家作りを目指しています。そのためには人的な知識の向上と技術の習得が必要です。Ｐ.Ｖ.ソーラーハウス協会の2050年型低炭素住宅で差別化のZEHを実現します。

一緒に取り組んでいきませんか？