◆活動内容：協会のご案内 ｜ 協会のご案内 ｜ 目的・ご提案 ｜ 会社 概要 会社名 株式会社　ピーブイ・ソーラーハウス協会 所在地 〒301-0041　茨城県竜ヶ崎市若柴町2240-797 設　立 平成１１年１１月 代表取締役 榎本　武夫 専務取締役 南野　一也 資本金 1,000万円 従業員数 19名 事業目的 1. ソーラーシステムのフランチャイズシステムによる加盟店募集及び指導育成 2. 経営コンサルタント業務 3. コンピュータソフト及び周辺機器の開発、製作、販売、賃貸 4. 講演会、シンポジューム、セミナー、各種催事の企画、実施、運営 5. 一般土木建築工事業 6. 建築の設計、管理 7. 投資業 8. 出版業 9. 前各号に付帯する一切の業務 関連企業 不二建設株式会社 主要仕入先 シャープ（株）、住化プラステック（株）、（株）白山製作所、（株）コロナ、（株）日立ハウステック 取引銀行 常陽銀行、茨城県信用組合 会員の種類 建設業者会員、設計事務所会員、家電業界会員、販売・工事会員、協力会員、Ｐ.Ｖ.Ｓｈｏｐ会員、２１世紀住宅塾 加盟店数 171社（2011年5月現在） 主要仕入れ先 シャープ（株）、住化プラステック（株）、（株）白山製作所、オルスバーグジャパン（株）、日本スティーベル（株）、ダイキン工業（株）、（株）コロナ、トステム（株）、YKKAP（株） 金融機関 常陽銀行北竜台支店 補足説明 住宅ネットワーク企業のP.V.ソーラーハウス協会の運営企業 省エネ電化設備の流通活動 アクセス方法 ・羽田空港→東京モノレール（22分）→浜松町→ＪＲ山手線（13分）→上野→ＪＲ常磐線（55分）→佐貫→タクシー（10分）徒歩（60分）→P.V.協会 ・外環三郷JCT→常磐高速自動車道〜圏央道（約30分）→つくば牛久IC→R408：地図参照（約30分）→P.V.協会 ※時間は目安です。また電車の乗換時間は含みません。 P.V.ソーラーハウス協会概要 グループ名 Ｐ.Ｖ.ソーラーハウス協会 所在地 本部　　　　〒301-0041　茨城県竜ヶ崎市若柴町2240-797 関西事務局　〒540-0033　大阪府大阪市中央区石町1-1-11-605 九州事務局　〒810-0073　福岡県福岡市中央区舞鶴3-6-23-301 研修所　　　〒301-0856　茨城県竜ヶ崎市貝原塚町中島3055-9 設　立 平成9年10月29日 運営企業 株式会社　ピーブイ・ソーラーハウス協会 関連企業 不二建設株式会社 会　長 南野　一也 関西理事 茅原　守雄 九州理事 松尾　辰彦 加盟店種類 建設会社会員　家電業界会員　賛助会員　P.V.Shop会員 従業員数 19名 加盟店数 171社（2011年5月現在） 活動理念 京都会議（COP3）において、日本はCO2等の温暖化ガスの削減を９０年比6％と世界に約束しました。 私共P.V.ソーラーハウス協会は、建設業界に携わるものとして住宅レベルにおいてCO2の削減を可能にする住宅の構造、設計、設備の普及促進をおこない、同時に住まい手がより豊かで便利と感じられる住環境の普及促進の活動を理念としております。 沿　革 平成8年10月 ： 東京電力（株）の協力にて太陽光発電を利用した全電化住宅のグループを組織化 平成9年10月 ： P.V.ソーラーハウス協会　設立（不二建設株式会社P.V.ソーラーハウス事業部運営） 平成11年11月 ： 株式会社　ピーブイ・ソーラーハウス協会　設立（運営企業を別法人化） 平成12年4月 ： P.V.ソーラーハウス協会　会長に南野一也が就任 平成12年10月 ： （財）新エネルギー財団　「基礎調査委員会※」の委員に南野一也が就任（任期1年） 平成13年2月 ： 「P.V.Shop」加盟店募集 平成13年5月 ： Ｐ.Ｖ.ソーラーハウス協会　太陽光発電システム独自モニター補助金制度　開始 平成14年8月 ： NEDO補助金　高効率設備導入促進事業　取り組み開始 平成14年11月 ： 北海道住宅（高断熱住宅）の取り組み開始 平成15年10月 ： 潜熱蓄熱利用のパッシブソーラーハウスの取り組み開始 平成18年12月 ： CO2排出量70％削減を目指す「2050年型省エネ住宅」プロジェクト　開始 平成19年１月 ： 北海道帯広市に潜熱蓄熱利用の高断熱パッシブソーラーハウス展示場　完成 平成19年8月 ： 省エネ樹脂サッシ　マイレージ制度　開始 平成20年08月 ： 全国1メガワット設置計画　太陽光発電システム3ｋW　99万円（税別）キャンペーン開始 平成21年08月 ： ヒートポンプ式輻射＋蓄熱暖房システム取り組み開始 平成21年09月 ： 低炭素社会対応「グリーンリフォーム事業」取り組み開始 平成21年09月 ： 国交省補助金「住宅・建築物省エネ改修推進事業」取り組み開始 平成21年10月 ： Ｐ.Ｖ.ソーラーハウス協会　太陽光発電システム独自補助金制度の開始 平成23年4月 ： 震災復興支援・被災地に太陽光発電を贈るプロジェクト 開始 ※正式名称は「住宅用太陽光エネルギー利用システムの市場形成基礎調査委員会」 事業内容 ・ P.V.ソーラーハウスシステムの営業手法・設計手法・施工手法等に関するノウハウを加盟店に継続的に開示 ・ 設計・施工技術・供給システムを研究構築し、加盟店に紹介・供給 ・ P.V.ソーラーハウスシステム導入に対する国（NEDO）との補助支援活用 ・ P.V.ソーラーハウスシステム導入に対する独自補助支援活用 ・ P.V.ソーラーハウスが掲げる理念の促進と追求 ・ 住宅業界の研究分析に関する情報開示 ・ 住宅の高性能化に対するノウハウ及び施工技術支援活動 ・ 住宅施工ビルダーの経営コンサルタント ・ 一般ユーザーに対する宣伝広告での情報発信 P.V.ソーラーハウス協会と住まい手の関係 P.V.ソーラーハウス協会では、ホームページ・TV・広告を通じてお客様の皆様へ向けて様々な情報発信をしています。また、全国のお客様から集まる膨大なデータ・情報を集約し、地域別、住宅性能、最新システム、家族構成とそれに伴う光熱費やお客様の声などデータを構築・分析し還元いたします。