協会案内

活動理念

ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)普及を前提に
住宅の『省CO2化』と『健康で快適な住環境』を目指す

活動理念

協会設立時の1997年には、京都会議(COP3)が開催され先進国が世界に温暖化問題を示し、近年では2050年を目標に、1990年比CO2排出量を80%削減と日本は約束しております。これは、化石燃料に依存しない低炭素社会に向かっていく大きな変貌期と言われます。しかし私達の快適で便利な生活は、石油等の化石エネルギーを大量に消費することで成り立っています。建築業に携わる私共は、生活レベルの向上とCO2削減という相反する事柄を解決するために、どのようなシステムを開発・供給していけばよいのでしょうか?

現在でもこれに挑戦し、実現しているシステムはあります。しかし私共は、「環境」「生活レベルの向上」に加え、それらが成し得ていない「経済性」「安定供給」という理想を追求し、高いハードルを自らに課しました。その答えが、P.V.ソーラーハウス協会が目指す『2050年型低炭素住宅(ZEH)』です。

住宅業界に携わる者として、低炭素社会が訪れても社会的価値(資産価値)のある住宅造りを提案し、住まい手がより豊かで健康的に暮らせる住環境の普及を促進してまいります。

背景

設立当初より、生活感の向上とCO2排出の削減を目的とし、太陽光発電や夜間電力利用などの住宅設備で差別化を図ってまいりました。一時はオール電化も含め非常に普及がされ、当協会は一定の成果があったのではないかと考えておりました。しかし、2011年3月11日に発生した東日本大震災の被害は大きく、地震や津波の被害に加え原子力発電所の事故が起きてしまいました。時代は変わり、原発問題の影響を受けオール電化も衰退しつつあります。

 

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一方で環境問題は深刻化しており、地球変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告書によると温暖化には人間活動が起因していることがはじめて明記され、産業革命以降、石炭をはじめ石油、天然ガス、焼畑、産廃まで加わり、急速に温室効果ガスが増えています。その状況から、今後2050年までに温度上昇を2℃までに抑制しその後も維持できる必要性と、CO2排出量を1990年比で80%削減がうたわれております。

 

また、健康問題としてあげられるものの一つにヒートショックがあります。ヒートショックの原因は、同じ家の中での著しい室温差にあります。ヒートショックによる死亡者は年間で推定1.4万人を超えると言われており、これは日本の住宅性能が低い為に起きてしまう問題だと言えます。

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今後の低炭素社会の実現に向け、住宅産業として何をするべきなのか。1990年比でCO2排出量を80%削減と言われているが、現時点での住宅づくりは満足な提案ができているのだろうか。また、住まう人が健康で安全に暮らせる住宅づくりを提案できているのだろうか。現状の住宅ではいくら高効率の設備を導入しても、器自体を変えなければ大きな変化は期待できませんし、将来においてもしっかりとした資産価値を有する住宅として存在できるのかが疑問です。

当協会が目指している住宅はパッシブデザインを前提に、住宅の「高断熱化」、設備の「高効率化」、太陽光発電などの「自然エネルギー」を最大限に活用した、「エネルギーゼロ」「CO2排出ゼロ」「光熱費ゼロ」のトリプルゼロを実現するソーラーハウスです。これは、住宅の長寿命化と温暖化対策住宅として、2050年時点でも十分に資産価値のあるものを全国の加盟店と共に普及を目指す展開をしております。